北朝鮮のミサイルを迎撃せよ！（８）

　北のミサイル発射は戦争突入のゴーサイン

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　今回の北朝鮮によるミサイル発射をここで一度振り返ってみることにしたい。一体何がそこから読み取れるのか？　実は米国が本気で北朝鮮を軍事的に叩くシナリオが見え隠れしているとしか私には見えて来ない。

１　米国政府は日本政府に北朝鮮のミサイル発射で日本に被害が出ることを通達

２　日本はそれを受け直ちに厳戒体制を敷くことを準備、ミサイルの迎撃方針を表明

３　田中防衛相はミサイルの破壊命令を自衛隊に通知

４　イージス艦やパトリオットミサイルの沖縄への配備を開始

５　全� ��瞬時警報システム（Ｊ−ＡＬＥＲＴ）でミサイル発射を知らせる

６　田中防衛相、「今の体制では日本を守れない」と国会で答弁

７　パトリオットミサイルの首都圏配備が完成

８　米国海軍のミサイル駆逐艦「オ・カーン」が佐世保に到着

　この極東と遠く離れたイラン情勢でこの間、大きな動きが見られた。

３月５日　オバマ大統領イランに対して「武力行使もためらわない」と警告

４月７日　オバマ大統領、イランの核が民生利用なら核開発容認を伝える

黄金時代は、まだ黄金色です。

　先ず、米国のイラン政策の急変についてである。そもそもイランは核開発については平和利用目的であり、あくまでも民生利用と主張してきた。それに対して民生、軍用の区別がつかないので、如何なる核開発も認めないとしてきたのが米国の立場です。

　明らかにイランに対しては譲歩しており、イランとの直接的な戦争を避ける意思が見て取れます。それに対して、北朝鮮に対する対応は全く逆で北朝鮮がミサイル発射をすれば、戦争に突入してもおかしくない状況が作り出されて来ました。

　４月７日に支那・中国の外相までが北朝鮮に対して、ミサイル発射が「国連安保理決議違反」であることを伝えたが、これは米国の強固な意思を感じたか� �ではないか。オバマ大統領のイランの核開発容認発言と同じ日に発表されました。

　ここで日本側の動きを再度振り返ります。

　１〜４までの動きは驚きません。日本に落下してくるミサイルの破片を撃ち落とす為の準備行動と思えば理解の範疇です。では、５〜８はどうなのか？　検証してみましょう。

５　全国瞬時警報システム（Ｊ−ＡＬＥＲＴ）で、ミサイル発射を知らせる

　当初は沖縄だけだった筈なのに、全国瞬時警報システムが使われるようです。同じく沖縄だけの配備と思われたパトリオットミサイルは首都圏にも配備が完了しました。

　そして田中防衛相の問題発言、日本に中距離弾道ミサイル「ノドン」が飛んできたら日本を守れないという正直な答弁。

８　米国海軍のミサイル駆逐艦「オ・カーン」が佐世保に到着

描画する方法：フラグ

『このオ・カーンは、「SM-3ブロック1A」を使った射程3,700km級中距離弾道ミサイルの迎撃実験に唯一成功している米国の駆逐艦で、今後、ほかの船と合同で北朝鮮のミサイル発射への対応にあたるものとみられる。』

　ここから推測されることは、日本が北朝鮮のミサイルを迎撃、対して北朝鮮がミサイルを日本に発射、米国が直ちに北朝鮮に対してミサイル攻撃を開始するという図式が見て取れます。

　つまりは、戦争突入です。

　政府は何もしないわけにはいかないので、やれることはしておくと決めたのでしょう。後々の弁解の為に。田中防衛大臣は本音を漏らしたと思います。米国から「やるぞ」と聞かされている のかも知れません。
　
空自司令部、連携強化で米軍横田基地へ移転
< 2012年3月26日 23:43 >

　全国の戦闘機部隊や弾道ミサイル防衛を指揮する航空自衛隊の司令部が２６日、東京・府中基地から、同じ東京都内にある在日アメリカ軍・横田基地に移転した。

　日本政府ではなく米軍の決断次第となりました。米軍の命令でミサイルは破壊されます。

　米国の原子力潜水艦が浮上して核ミサイルを北朝鮮の軍事基地に徹底的にぶち込む筈です。それを牽制する意味で北朝鮮の潜水艦が港から出港して潜ってしまった。旧式なので米国の原潜を捉えることは出来ないでしょう。

なぜ人々が作る/動物のマスクを着用しない

　日本も覚悟すべきです。昨年の未曾有の大震災と原発事故を経験した日本民族が恐れるものは何もありません。あの戦慄した光景以上のものになる筈もない。首都圏大震災の発生を予告する報道の中であれば、北朝鮮のノドンなど大したことではありません。

　戦争には犠牲はつきものです。ミサイルをぶち込まれて初めて日本は正気に返ることとなります。今なら反戦運動も起きない。日本民族は今なら戦争への恐怖に打ち勝つことが出来るのです。

　日本の自衛隊も北朝鮮に対する陸海空軍の出撃を準備すべきです。北朝鮮に連れ去られた日本人同胞を救い出すためにあらゆる方法を講じる時がやって来ました。

　国内極左勢力 は直ちに破防法を適用して解散させるべきであり、朝鮮総連関連施設は直ちに閉鎖して自衛隊の管理下におかねばなりません。北朝鮮関連施設や財産は全て没収の対象となります。勿論パチンコ店も直ちに閉鎖しなければなりません。

　国内に潜入している北朝鮮工作員の破壊テロ行為と、それを支援する極左勢力から日本人の生命と安全を守らなければなりません。全ての原発が停止する今こそ戦争への好機到来であることを我々日本民族は自覚すべきなのです。

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